自動車保険のリスク要因としてかねてから重要視され、保険料の差別化にも反映されるのがドライバーの年齢です。交通事故の発生率は、年齢（年代）によって明らかに違うからです。従来、１８歳〜２０歳、２１歳〜２５歳、２６歳〜２９歳、３０歳以上、の４段階に分けられていましたが、リスクに応じて保険料負担をより公平にするために、さらに年齢区分を細分化したのです。つまり、自分と同じ年齢の人たちが起こした事敞率に応じて、保険料が決まるわけです。たとえば、アメリカンホーム保険の場合、３０歳未満で３つ、３０歳以上で６つと全９区分に細分化していますが、２０代を中心とする若年層は従来の自動車保険より保険料が高く、それ以外の年代の人は安くなる傾向にあります。しかし、保険料は単に加齢とともに安くなるのではなく、対象年齢のリスクに応じた割引・割増率が設定されています。この年齢区分による保険料の格差は、大蔵省のガイドラインにより上下３倍以内と定められていますが、それでも約３０％割安になるケースがあります。ただし、各社がいっせいに年齢による細分化を実施するわけではありませんから、今後は自分の年齢によって、保険料が割安になる損害保険会社を見つけだす必要があります。